発達障害は、発現する乳幼児期から適切に療育を行うことで、本人の「生きづらさ」を改善することができます。人とのコミュニケーションが上手くいかない等、「生きづらさ」を理由に医療機関を受診し、大人になってから「発達障害」が発覚するケースが増加しているいま、「児童発達支援事業」の充実は急務だといえます。しかし、療育の機会を望んでいる子どもたちに対して、事業所数が圧倒的に足りていないのが現状です。本連載では、27年前から幼児教育に取り組んでいる株式会社コペルの代表取締役の大坪信之氏に、フランチャイズ投資先としての「児童発達支援事業」の最新事情を伺いました。第4回は、いま「児童発達支援事業」に取り組むべき理由について解説する。