アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ、そして日本の先進七ヵ国で比較すると、日本の労働生産性は断トツ最下位。アメリカと比べて、6割程度の労働生産性に留まります。企業経営において、いかに労働生産性を上げていくかは、事業継続の観点でも重要です。今回は、株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏の著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』(幻冬舎MC)より一部を抜粋し、労働生産性向上のためにも、企業は人材教育に時間を割くべきである理由を解説していきます。